舵取りを失う世界経済

　サブプライム･ローン問題に端を発した米国、世界経済の変調のさなかに開かれたＧ７（７カ国財務相・中銀総裁会議）。

　共同声明の中で、世界経済の激震を止める有効な手立てを打ち出せるかが注目されました。しかし、結果としては自己資本の痛んだ金融機関への公的資本注入などには触れず、金融機関への監督強化などが示されたのみ。やや実効性を欠く印象があります。

　グローバル化する世界経済の中で、今ますます世界の経済の舵取り役を失いつつあるのではないかと思います。

　かつてはＧ７、さらにその前にはＧ５（日、米、英、仏、独）といった諸国が集まって、為替、政策協調など世界経済の舵取りの方向性を議論し、動かしていました。

　しかし、それがいつしかＧ７になり、その後新興市場国の台頭や、さらには中国、インドなどの急成長の中で、Ｇ７だけで世界経済の物事を決めるということがほぼ不可能になっていることを強く印象付けられます。

　国際通貨基金（ＩＭＦ）といった国際機関もありますが、今回のサブプライム・ローン問題などにも有効な警鐘を鳴らすことのできなかったこともあり、精彩を欠いています。

　いっそうグローバリゼーションの進む世界経済の舵取りはますます難しくはなっているものの、その舵取り役は逆に見えなくなってきています。そこの米国発の「バブル崩壊」とも言うべき、サブプライム･ローンの問題。まさに、世界経済は混迷していると言わざるをえません。